スプリンクラー設置基準

スプリンクラーガイドでは、スプリンクラーの設置に関する消防法設置基準規定の解説をしております。また、グループホーム・介護老人保健施設に関する消防法の改正基準の解説についても徐々に追加して参りました。

◆設置基準概要一覧

◆スプリンクラーの設置規定
 スプリンクラーは前項で解説した通り、消防設備のひとつです。
 ですから、スプリンクラーの設置規定に関しては
●消防法
 によって細かく規定がなされております。
 消防法が定めるスプリンクラーの基準規定は
●安全性
●危険度
●性能が発揮できる環境

 を基本的に重視して設置基準が制定されております。

◆火災報知機の設置義務規定
 火災報知機の設置義務規定が消防法によって改正・交付されたのは
●平成16年6月2日
 の事でした。
 この改正の大きなポイントは、一般住宅に関して火災報知機の設置を義務化した点です。
 以降、火災報知機はホームセンターや大型電気店でよく見かけるようになりました。
 価格は現在では5000円程度。
 煙の感知後ブザーを鳴らすことで、逃げ遅れによって亡くなってしまう方を少しでも防ぐ為の法改正です。

◆スプリンクラー設備の設置基準
 スプリンクラー設備の設置基準は消防法によってその場所が定められております。
 設置のポイントは
●スプリンクラーの性能を失う事のない場所に設置する
 という基本的なポイントです。
 消防庁が定める消防法ではスプリンクラーの設置に関してヘッドの位置および配置を以下のように定めております。
@ヘッドは取り付け面とデフレクたーとの距離が30センチメートル以内とすること
A梁など散水の障害をもたらす部分に関しては別途設置する事。(40センチ以上の段差)
B幅、もしくは奥行きが120センチを超える部分のダクトには別途配置する事

◆消防法の改正の対象となる介護施設
 消防法の改正の対象となる介護施設は以下の施設となります。
●認知症高齢者グループホーム
●障害者ケアホーム
●老人短期入居施設
●養護老人ホーム
●特別養護老人ホーム
●介護老人保健施設
●救護施設
●知的障害児施設
●乳児院
 以上のように主に自力で避難が困難とされる社会福祉施設が対象です。

◆設置義務の免除特例の基準
 2007年6月13日から施行が開始されている消防法の改正。
 その対象となる介護施設に関して消防庁はスプリンクラーの設置義務の免除特例の基準を示しております。
 免除特例の対象となる基準は以下のとおりです。
●夜間に避難を介助する職員を一定数確保する
●各居室から直接避難できる構造を有している
●共同住宅の一部を施設として使用している
 以上が消防庁が定める免除特例の基準です。

◆スプリンクラー基本概要

◆スプリンクラーの設置義務化

◆住宅用設備

◆消防法設置基準

◆グループホームにおける設置義務